Episode 6: 未来への警鐘
桜の開花が待ち遠しい季節になりました。八ヶ岳南麓の冬は長く、その分春の訪れが楽しみです。毎年決まって満開の時期に合わせて市内の桜の名所の一つである谷戸城址公園に出かけます。標高850メートルに位置する公園内のエドヒガンザクラの満開は、定点観測を開始した2017年に比較して2023年は20日ほど早まりました。
八ヶ岳南麓の桜（2017.4.22筆者撮影）
1972年に刊行された『成長の限界』は、ローマ・クラブがマサチューセッツ工科大学の研究グループに委託し、デニス・メドウズらが中心となってまとめた報告書です（注1）。現在のまま人口増加や環境破壊が続けば、資源の枯渇や環境悪化によって今後100年以内に人類の危機が訪れると予測したのです。
それから半世紀。2023年7月は世界の平均気温が過去最高レベルに達し、国連のグテーレス事務総長が「地球温暖化の時代は終わり、地球沸騰化の時代が訪れた」と発言したことも記憶に新しいと思います （注2）。
大規模な森林火災や洪水など気候変動を起因とする自然災害が毎年世界各地で発生しています。このような危機の時代にあって、環境教育が果たす役割は何でしょうか。
八ヶ岳南麓の桜（2023.4.2筆者撮影）
変革的学習としての環境教育
気候変動の影響は生態系に加え、農作物への影響も指摘されています（注3）。それゆえ、SDGs時代の環境教育には脱炭素の必要性・緊急性を本質的に理解し、経済優先主義の価値観の大転換を図るために変革的学習（Transformative Learning）が求められているのです（注4）。
社会活動家の市長アーダ・クラウが主導したミュニシパリズム（地域自治主義）で一躍有名になったバルセロナは水道、エネルギー、住宅供給などの公共サービスの見直しを積極的に進めてきた自治体です。バルセロナ市民が2020年1月に起草した「気候非常事態宣言」（This is not a Drill：Climate Emergency Declaration）は、先進国の経済成長を優先する経済モデルが変わらない限り、南北間の不平等は益々増大すると指摘しています（注5）。バルセロナ市民による「気候非常事態宣言」は、「責任ある行動的なグローバル市民」（注6）として市民が主体的に地球的視野で考え、足元から行動する取り組みだといえるでしょう。
日本環境教育学会は2021年12月に「気候非常事態宣言」を公表しました（注7）。環境教育の研究及び実践の推進を目的とする学術団体の取り組みの一つとして、2022年より「小中学生によるカーボンニュートラルな社会づくり」を応援しています（注8）。
さて、本コラムでは、子どもの意見や若い世代の提案を尊重し、社会変革を担う主体の育成こそが持続可能な社会の構築にとって大切であることを繰り返し強調してきました。
最後までお読みいただきありがとうございました。
注釈
（注1）ドネラ・H・メドウズ, デニス・L・メドウズ, ジャーガン・ラーンダズ, ウィリアム・W・ベアランズ3世『成長の限界（ローマ・クラブ「人類の危機」レポート）』（大来佐武郎監訳）ダイヤモンド社, 1972年
（注2）BBC News Japan「7月は史上最も暑い月に 国連総長は『沸騰化の時代』と警告」
（注3）農研機構「（研究成果）温暖化に伴う、ブドウ着色不良の発生拡大を予測」
（注4）秦範子「SDGs時代の環境教育の可能性−脱成長パラダイムへの移行−」日本社会教育学会編『SDGsと社会教育・生涯学習（日本の社会教育第67集）』東洋館出版社
（注5）バルセロナ「気候非常事態宣言」
（注6）文部科学省「持続可能な開発のための教育（ESD）に関するベルリン宣言」
（注7）一般社団法人日本環境教育学会「気候非常事態宣言」
（注8）一般社団法人日本環境教育学会「第2回2023年度『2050年の社会とわたしたちのくらし』受賞者決定！」
秦 範子（はた のりこ）
外資系IT企業在職中に米国大学院留学。帰国後、杉並区内に拠点を置く環境NPOに参加。以来、15年間学校コーディネーターとして区内小中学校の環境教育に関わってきた。現在は都留文科大学等の講師（非常勤）のほか、2021年8月から日本環境教育学会副会長（2期目）を務める。田舎暮らしに憧れて7年前に八ヶ岳南麓に移住。博士（農学）。
